1級・2級管工事施工管理技士 試験合格講座 申込は実績のある九州建設専門学院(福岡)で!全講座・全講習 生講義にて開講中

九州建設専門学院

管工事施工管理技士 試験合格講座

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管工事施工管理技士 試験合格講座

令和3年度 1級・2級 管工事施工管理技士試験 合格講座

合格者累計10,000名を突破!
伝統と実績を誇る国家試験受験対策校。

管工事施工管理技士試験

■管工事施工管理技士試験の概要
 管工事施工管理技士試験は、建設業法に基づき国土交通大臣が指定した試験機関である(財)全国建設研修センターが実施しています。試験は、1級、2級、それぞれ1次試験と2次試験にわかれています。1級は1次試験が9月上旬に実施され、その合格者が12月上旬に実施される2次試験を受験することが出来ます。2級は、1次、2次ともに11月に実施されています。1級、2級とも1次試験に合格すれば翌年度から1次が免除され2次試験のみの受験が可能です。

■管工事業のプロして活躍できる国家資格
 1級管工事施工管理技士は、建設業法で定める営業所の専任の技術者、工事現場ごとに置かなければならない主任技術者および監理技術者として認められています。また、管工事業は建設業法で定める指定建設業となっているため、特定建設業の許可業者の場合、営業所の専任の技術者、工場現場ごとの監理技術者は1級管工事施工管理技士の資格を取得した国家資格者等に限定されており、さらに国や地方公共団体等が発注する一定金額以上の工事については監理技術者資格者証の携帯が義務付けられています。
 2級管工事施工管理技士は、給排水・衛生設備、空気調和設備の工事現場において主任技術者として現場の中心的な存在となって活躍できます。

■経営事項審査(経審)の評点が上がります
 建設業者の経営事項審査において1級資格者に5点、2級資格者に2点の点数があたえられ、企業の技術力の評価が明確にされることにより、公共工事を発注する際の目安とされていることなど、この資格者の存在と役割はますます重要なものとなっています。

■学習のポイント
 管工事施工管理技士は出題分野が広く、出題のレベルも比較的高いため資格取得もなかなか大変なものといわれています。近年、過去問中心のパターン学習だけでは通用しない傾向になってきています。資格取得を優先するならば、的外れな範囲を勉強するのは、時間的ロスが大きいです。出題される傾向をしっかりと理解したうえで、効率的な学習をしていく必要があります。ぜひ本学院の「合格講座」を受講されることをおすすめします。

昭和55年創立以来の伝統と実績―九州建設専門学院の「試験合格講座」の特徴

◎西日本地区NO.1の合格率を誇っています。
◎全講座「生講義」を実行!WEB配信やDVD通信も対応しています。
◎基礎からわかる万全のカリキュラムで、初心者の方でも安心して受講いただけます。
◎出題されるポイントを絞り、ムリ、ムダ、ムラのない最短距離をいく学習方法です。
◎質問にも(9:00~21:00)対応しています。


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令和3年度

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令和3年度

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令和3年度 1級管工事施工管理技士(1次・2次)試験日程(予定)

願書販売開始
令和3年4月12日(月)
申込受付期間
令和3年5月6日(木)~5月20日(木)
試験日
(1次)令和3年9月12日(日)
(2次)令和3年12月5日(日)
合格発表
(1次)令和3年10月14日(木)
(2次)令和4年3月2日(水)
1級:詳しい受験の流れはこちら

令和3年度 2級管工事施工管理技士(1次・2次)試験日程(予定)

願書販売開始
令和3年6月28日(月)
申込受付期間
令和3年7月13日(火)~7月27日(火)
試験日
令和3年11月21日(日)
合格発表
令和4年3月2日(水)
2級:詳しい受験の流れはこちら

令和3年度 2級管工事施工管理技士(前期 1次)試験日程(予定)

願書販売開始
令和3年2月19日(金)
申込受付期間
令和3年3月3日(水)~3月17日(水)
試験日
令和3年6月6日(日)
合格発表
令和3年7月6日(火)
2級:詳しい受験の流れはこちら

令和3年度 2級管工事施工管理技士(後期 1次)試験日程(予定)

願書販売開始
令和3年6月28日(月)
申込受付期間
令和3年7月13日(火)~7月27日(火)
試験日
令和3年11月21日(日)
合格発表
令和4年1月14日(金)
2級:詳しい受験の流れはこちら

管工事施工管理技士 試験合格講座 実施要綱

※受講生の方には受験願書を無料手配しています。
※天変地変等の理由により、日程が変更になる場合があります。

人材開発支援助成金で受講費用が還付されます

【助成金還付例】中小建設事業主が雇用保険に加入している従業員を、受講させた場合

助成金の目安

  • 経費助成
  • 受講料
  • ×
  • 75%
  • …(1)
  • 賃金助成
  • 日当
  • ×
  • 日分
  • …(2)
  • 助成金額合計
  • (1)+(2)
  • ×
  • 名分

人材開発支援助成金で、が助成されます。

※(1)の経費助成の上限は100,000円までとなります。
※助成金の支援決定は厚生労働省の判断となりますのでご了承ください。
※利用に関しては一定の要件を満たす必要があります。詳細は担当へお尋ねください。